カテゴリー: 建築構造

「既存建築物の非構造部材（壁・天井の仕上げ材や開口部など）の耐震診断指針と解説」のテキストに関するWeb解説を受講しました。対象は鉄骨造、RC造、SRC造で、地震時に構造部が動いた際、非構造部材がどれだけ追従できるか、また劣化の度合いをどのように判定するかを学びます。
これまで非構造部材は「仕上げの一部」という認識が強かったのですが、テキストを通じて、その性能が地震時の安全性のみならず、機能保全にも直結することを改めて実感しました。特に、既存建築物の診断だけでなく、新築時の仕上げ材の選定にも役立ちそうなポイントが多く、有用な知見が得られました。

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2025年4月施行の構造基準の改正に対応した『建築物の構造関係技術基準解説書（2025年版）』が届きました。

耐震改修の一環として「屋根の軽量化」は非常に効果的な対策です。特に古い木造住宅では、瓦の下に土を載せた「土葺き瓦屋根」が多く、屋根全体が非常に重くなっています。建物の上部が重いと、地震時に揺れが大きくなり、建物全体の倒壊リスクが高まります。
また、大きな地震では屋根瓦が脱落・落下するおそれがあり、住む人や近隣への二次的な被害を引き起こす可能性もあります。これも屋根を軽量な金属屋根や軽量瓦に葺き替えることで大幅にリスクを軽減できます。
ただし、屋根の葺き替えを含む大規模の修繕、大規模の模様替えは、改修工事の内容によっては、建築基準法に基づく「確認申請」が必要になることがあります。特に構造に影響を与える改修や、増築・用途変更を伴う場合は、事前に専門家に相談して、必要な手続きを確認しておくことが大切です。

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木造建物において、下階の同一通りに耐力壁が存在しない場合、上階の水平力は剛床構造によって下階の耐力壁へと伝達されます。許容応力度計算ではこの剛床部分の剛性や応力伝達について検討されますが、壁量計算では剛床の仕様や性能についての検討は行われません。そのため、剛床の構造仕様によっては、水平力の伝達が不十分となり、力の流れが分断されるおそれがあります。
このような構造的なリスクを低減するために、新築のみならず既存建築物の耐震補強設計においても水平構面（剛床）の補強が行われることがあります。特に既存建物の耐震性能が不十分な場合には、床合板の増し張りや金物補強などによって、水平剛性を高める工法が採用されます。設計にあたっては、剛床仕様とその接合ディテールの整合性を十分に確認することが重要です。

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基礎コンクリートのひび割れ補修の事例です。写真は、基礎のひび割れ部分にエポキシ樹脂を注入して補修している様子です。このような補修方法は、ひび割れ幅に応じて適切に選定されます。
ひび割れの許容幅には基準があり、たとえば日本建築学会では以下のように定められています：
屋外側：0.3mmまで許容
屋内側：0.5mmまで許容

また、「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」の基準では、
0.3mm以上0.5mm未満：瑕疵が一定程度存在する可能性がある
0.5mm以上：瑕疵が存在する可能性が高い

さらに、土木学会の書籍などでは、飛来塩分の影響や海岸からの距離など、環境要因による補正も考慮されています。
ひび割れは放置すると鉄筋腐食や劣化の進行につながる可能性もあるため、早めの補修対応が重要です。

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和室の壁を面材耐力壁で補強した事例です。
床梁と耐力壁との取り合いは、畳の下地を剥がして施工するため、完了後は畳に隠れて見えなくなります。
一方、小屋梁との取り合いでは天井を剥がす必要がありますが、天井材を全面的に張り替えると費用がかさむため、今回は必要な部分のみを部分的に張り替えました。

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中古住宅のインスペクションにおいて、オプションの床下詳細調査を実施したところ、アンカーボルトが土台からずれているのを確認しました。おそらく、基礎と木造部分（上部構造）の寸法が整合していないまま、是正することなく完成させてしまったものと考えられます。
アンカーボルトは、地震や強風などの外力に対して、土台が基礎からずれたり浮き上がったりするのを防ぐ、構造上重要な緊結金物です。
この状態を放置すると、地震時に構造体が基礎から大きくずれる危険性があり、早急な是正が必要です。

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耐震診断を行った際に小屋裏を確認したところ、本来1階から通しであるはずの2階出隅の柱が天井裏で撤去されており、上階の柱と床梁との接合部が「柱勝ち」の状態になっていました。過去のリフォームの過程で、いつの間にか撤去されてしまったものと思われます。
このままでは、2階の当該出隅部分の床や壁のたわみや沈下などの不具合が将来的に生じるおそれがあります。できるだけ早く1階部分に柱を継ぎ足すなどの補強を行うことをおすすめいたしました。

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横架材の上端相互間距離が3mを超えているため、筋かいの座屈を防ぐため、筋かいを上下二段に分けて設置しました。
また、これとは別に、横架材の上端相互間距離が3.2mを超える場合には、平成12年建設省告示第1460号第二号の各表によらず、柱頭および柱脚に生じる引張力が大きくなることを考慮した構造設計が求められます。

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床に段差を設けると、水平構面の連続性が損なわれるおそれがあります。
梁成で対応できる程度の小さな段差であれば問題ありませんが1,000mm前後の大きな段差になる場合は注意が必要です。
このような場合には、段差の鉛直面の両側から面材を挟み込むなどして、水平構面の連続性を確保する納まりとする必要があります。

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