カテゴリー: 耐震補強

「既存建築物の非構造部材（壁・天井の仕上げ材や開口部など）の耐震診断指針と解説」のテキストに関するWeb解説を受講しました。対象は鉄骨造、RC造、SRC造で、地震時に構造部が動いた際、非構造部材がどれだけ追従できるか、また劣化の度合いをどのように判定するかを学びます。
これまで非構造部材は「仕上げの一部」という認識が強かったのですが、テキストを通じて、その性能が地震時の安全性のみならず、機能保全にも直結することを改めて実感しました。特に、既存建築物の診断だけでなく、新築時の仕上げ材の選定にも役立ちそうなポイントが多く、有用な知見が得られました。

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以前、耐震診断による床下調査を行った住宅では、コンクリートが地面に近いほど基礎表面に剥離が見られ、防湿シートとして敷かれていたポリスチレンフィルムも全体に劣化・腐食していました。これは、土壌中に含まれる化学物質を含んだ水分が毛細管現象により上昇し、コンクリートの表層を徐々に侵食していったものと推察されます。
費用が別途かかるため土壌自体の成分までは検査しませんでしたが、今後の劣化進行を抑えるためには、防湿コンクリートの施工や、基礎表面へのコーティング材の塗布などが有効な対策になると思われます。

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耐震改修の一環として「屋根の軽量化」は非常に効果的な対策です。特に古い木造住宅では、瓦の下に土を載せた「土葺き瓦屋根」が多く、屋根全体が非常に重くなっています。建物の上部が重いと、地震時に揺れが大きくなり、建物全体の倒壊リスクが高まります。
また、大きな地震では屋根瓦が脱落・落下するおそれがあり、住む人や近隣への二次的な被害を引き起こす可能性もあります。これも屋根を軽量な金属屋根や軽量瓦に葺き替えることで大幅にリスクを軽減できます。
ただし、屋根の葺き替えを含む大規模の修繕、大規模の模様替えは、改修工事の内容によっては、建築基準法に基づく「確認申請」が必要になることがあります。特に構造に影響を与える改修や、増築・用途変更を伴う場合は、事前に専門家に相談して、必要な手続きを確認しておくことが大切です。

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木造建物において、下階の同一通りに耐力壁が存在しない場合、上階の水平力は剛床構造によって下階の耐力壁へと伝達されます。許容応力度計算ではこの剛床部分の剛性や応力伝達について検討されますが、壁量計算では剛床の仕様や性能についての検討は行われません。そのため、剛床の構造仕様によっては、水平力の伝達が不十分となり、力の流れが分断されるおそれがあります。
このような構造的なリスクを低減するために、新築のみならず既存建築物の耐震補強設計においても水平構面（剛床）の補強が行われることがあります。特に既存建物の耐震性能が不十分な場合には、床合板の増し張りや金物補強などによって、水平剛性を高める工法が採用されます。設計にあたっては、剛床仕様とその接合ディテールの整合性を十分に確認することが重要です。

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和室の壁を面材耐力壁で補強した事例です。
床梁と耐力壁との取り合いは、畳の下地を剥がして施工するため、完了後は畳に隠れて見えなくなります。
一方、小屋梁との取り合いでは天井を剥がす必要がありますが、天井材を全面的に張り替えると費用がかさむため、今回は必要な部分のみを部分的に張り替えました。

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木造住宅の耐震診断のご依頼をいただき調査に伺いました。
基礎の形状や劣化の有無、位置関係を確認するため、床下にも潜って調査します。
床下の情報は、耐震補強計画にも重要になってくるため、可能な限り確認しています。

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