1月6日午前、島根県東部を震源とするマグニチュード6.4の大きな地震が発生しました。
まずは、この地震により被害に遭われた方々に、心よりお見舞い申し上げます。
今回の地震については、今後も同程度の規模の地震が発生する可能性が指摘されており、引き続き十分な注意が必要とされています。
震源域は、2000年に発生した鳥取県西部地震の震源域に近い位置にあり、地震活動が重なりやすい地域といえます。この一帯は、いわゆる「ひずみ集中帯」に位置しており、地殻変動のエネルギーが蓄積されやすい地域とされています。山陰地方はこれまで「地震の少ない地域」という印象を持たれがちでしたが、近年の地震活動を踏まえると、必ずしもそう言い切れない状況になってきていると感じます。
気象庁の発表によると、今回の地震は、西北西―東南東方向に圧力軸を持つ横ずれ断層型の地震と解析されています。また、鳥取県西部では、長周期地震動階級において最大となる「4」を観測したとのことです。
今後も余震や関連する地震活動が続く可能性があるため、日常的な防災意識の再確認と、住まいの耐震性について改めて考える機会にしたいところです。
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桁上断熱を採用する場合、水下側では十分な断熱厚を確保するため、束を立てて二重桁とする必要があります。この際、束の立ち上がり部分にも断熱材を確実に充填しなければなりません。
木造住宅は建築基準法施行令第3章第3節の仕様規定により設計することになっていますが、3階建て又は延べ面積が300㎡を超えるものは許容応力度設計を行う必要があります。
「既存建築物の非構造部材（壁・天井の仕上げ材や開口部など）の耐震診断指針と解説」のテキストに関するWeb解説を受講しました。対象は鉄骨造、RC造、SRC造で、地震時に構造部が動いた際、非構造部材がどれだけ追従できるか、また劣化の度合いをどのように判定するかを学びます。
木造中古住宅のインスペクションにおいて、屋根裏の詳細調査を行った際、羽子板ボルトのナットやボルトが外れていたり、緩んでいるケースが見られることがあります。こうした不具合の原因としては、材木の乾燥収縮による変形、地震や強風などによる建物の揺れ、あるいは新築時の施工不備などが考えられます。
以前、耐震診断による床下調査を行った住宅では、コンクリートが地面に近いほど基礎表面に剥離が見られ、防湿シートとして敷かれていたポリスチレンフィルムも全体に劣化・腐食していました。これは、土壌中に含まれる化学物質を含んだ水分が毛細管現象により上昇し、コンクリートの表層を徐々に侵食していったものと推察されます。
竪樋を支持する金物が外壁方向に向かって下がっている場合、雨水の排水機能自体には大きな支障はありません。しかし、樋の雨だれが支持金物を伝って、外壁との取合い部から内部に浸入するおそれがあり、防水性能の低下が懸念されます。必要に応じて、支持金物の再取付や角度の調整などの是正措置を講じることを推奨します。
2025年4月施行の構造基準の改正に対応した『建築物の構造関係技術基準解説書（2025年版）』が届きました。
耐震改修の一環として「屋根の軽量化」は非常に効果的な対策です。特に古い木造住宅では、瓦の下に土を載せた「土葺き瓦屋根」が多く、屋根全体が非常に重くなっています。建物の上部が重いと、地震時に揺れが大きくなり、建物全体の倒壊リスクが高まります。