小川アトリエ

「既存建築物の非構造部材（壁・天井の仕上げ材や開口部など）の耐震診断指針と解説」のテキストに関するWeb解説を受講しました。対象は鉄骨造、RC造、SRC造で、地震時に構造部が動いた際、非構造部材がどれだけ追従できるか、また劣化の度合いをどのように判定するかを学びます。
これまで非構造部材は「仕上げの一部」という認識が強かったのですが、テキストを通じて、その性能が地震時の安全性のみならず、機能保全にも直結することを改めて実感しました。特に、既存建築物の診断だけでなく、新築時の仕上げ材の選定にも役立ちそうなポイントが多く、有用な知見が得られました。

耐震診断 　非構造部材　鉄骨造　RC造 　SRC造 　仕上げ材選定 　劣化判定　建築設計　島根県　松江市　日本建築防災協会

木造中古住宅のインスペクションにおいて、屋根裏の詳細調査を行った際、羽子板ボルトのナットやボルトが外れていたり、緩んでいるケースが見られることがあります。こうした不具合の原因としては、材木の乾燥収縮による変形、地震や強風などによる建物の揺れ、あるいは新築時の施工不備などが考えられます。
実際に、新築住宅のインスペクションでも、ごく稀に羽子板ボルトのナットが取付けられていない事例が確認されています。構造金物は、耐震性能に大きく関わる重要な部材であり、目視可能な範囲については、定期的な点検やメンテナンスが望まれます。
なお、近年の住宅では屋根勾配が緩い設計が多く、屋根裏空間の高さが限られているため、奥まで人が進入しての調査が困難なケースも少なくありません。そのため、調査可能な範囲に限り確認を行うこととなり、すべての金物を確認できない場合もあります。したがって、施工中の現場監理や、工事中インスペクションを行うことが、確実な品質確保のために重要となります。

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以前、耐震診断による床下調査を行った住宅では、コンクリートが地面に近いほど基礎表面に剥離が見られ、防湿シートとして敷かれていたポリスチレンフィルムも全体に劣化・腐食していました。これは、土壌中に含まれる化学物質を含んだ水分が毛細管現象により上昇し、コンクリートの表層を徐々に侵食していったものと推察されます。
費用が別途かかるため土壌自体の成分までは検査しませんでしたが、今後の劣化進行を抑えるためには、防湿コンクリートの施工や、基礎表面へのコーティング材の塗布などが有効な対策になると思われます。

床下調査　基礎コンクリート劣化　毛細管現象　防湿対策　耐震補強　リフォーム工事　建築設計　島根県　松江市　耐震診断

竪樋を支持する金物が外壁方向に向かって下がっている場合、雨水の排水機能自体には大きな支障はありません。しかし、樋の雨だれが支持金物を伝って、外壁との取合い部から内部に浸入するおそれがあり、防水性能の低下が懸念されます。必要に応じて、支持金物の再取付や角度の調整などの是正措置を講じることを推奨します。

外壁防水　金物調整　雨だれ対策　メンテナンス　島根県　松江市

2025年4月施行の構造基準の改正に対応した『建築物の構造関係技術基準解説書（2025年版）』が届きました。

耐震改修の一環として「屋根の軽量化」は非常に効果的な対策です。特に古い木造住宅では、瓦の下に土を載せた「土葺き瓦屋根」が多く、屋根全体が非常に重くなっています。建物の上部が重いと、地震時に揺れが大きくなり、建物全体の倒壊リスクが高まります。
また、大きな地震では屋根瓦が脱落・落下するおそれがあり、住む人や近隣への二次的な被害を引き起こす可能性もあります。これも屋根を軽量な金属屋根や軽量瓦に葺き替えることで大幅にリスクを軽減できます。
ただし、屋根の葺き替えを含む大規模の修繕、大規模の模様替えは、改修工事の内容によっては、建築基準法に基づく「確認申請」が必要になることがあります。特に構造に影響を与える改修や、増築・用途変更を伴う場合は、事前に専門家に相談して、必要な手続きを確認しておくことが大切です。

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木造建物において、下階の同一通りに耐力壁が存在しない場合、上階の水平力は剛床構造によって下階の耐力壁へと伝達されます。許容応力度計算ではこの剛床部分の剛性や応力伝達について検討されますが、壁量計算では剛床の仕様や性能についての検討は行われません。そのため、剛床の構造仕様によっては、水平力の伝達が不十分となり、力の流れが分断されるおそれがあります。
このような構造的なリスクを低減するために、新築のみならず既存建築物の耐震補強設計においても水平構面（剛床）の補強が行われることがあります。特に既存建物の耐震性能が不十分な場合には、床合板の増し張りや金物補強などによって、水平剛性を高める工法が採用されます。設計にあたっては、剛床仕様とその接合ディテールの整合性を十分に確認することが重要です。

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住宅瑕疵担保保険の基準では、下屋根と外壁との取り合い部分において、屋根下葺き材の防水シートを250㎜以上立ち上げて施工することが求められています。

この基準は、パラペットの水上部分や棟違い屋根の取り合い部などにも同様に適用されますが、構造上、250㎜の立ち上がり寸法を確保できないケースも少なくありません。
そのような場合には、伸縮性のある粘着防水テープによる防水処理や、棟違い屋根においては野地板の裏側まで防水シートを巻き上げる処理など、現場条件に応じた適切な対策が必要となります。
また、そもそもパラペット水上部分では250㎜以上の立ち上がりを確保するなど設計段階から防水を意識することも大事だと思っています。

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『既存建築物の法適合調査ガイド』（一般財団法人日本建築センター）

本書は、既存建築物に関する法令や建築基準法の変遷、調査手法、さらに増築・用途変更時の改修計画の立て方まで、体系的に解説されています。法適合性の確認、既存不適格の整理、そして適法化に向けた改修計画の立案など、実務に直結する情報がまとめられています。
改修や修繕を行う際には、確認申請の要否にかかわらず、その計画が法的に適合しているかを検証することが必要です。また、既存建築物が現行法に適合していない場合でも、それが「既存不適格」なのか「違反建築物」なのかによって、求められる対応が大きく異なります。
こうした背景から、既存建物の改修には多くの法的判断が伴い、ややハードルの高い分野だと思っています(;^ω^)

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基礎コンクリートのひび割れ補修の事例です。写真は、基礎のひび割れ部分にエポキシ樹脂を注入して補修している様子です。このような補修方法は、ひび割れ幅に応じて適切に選定されます。
ひび割れの許容幅には基準があり、たとえば日本建築学会では以下のように定められています：
屋外側：0.3mmまで許容
屋内側：0.5mmまで許容

また、「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」の基準では、
0.3mm以上0.5mm未満：瑕疵が一定程度存在する可能性がある
0.5mm以上：瑕疵が存在する可能性が高い

さらに、土木学会の書籍などでは、飛来塩分の影響や海岸からの距離など、環境要因による補正も考慮されています。
ひび割れは放置すると鉄筋腐食や劣化の進行につながる可能性もあるため、早めの補修対応が重要です。

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